役職・職種・階級

短時間正職員制度はパートタイムの雇用形態

看護師の仕事では短期間だけ働きたいという「短期アルバイト」のような勤務形態はありません。
時々インターネットの転職サイトなどで「短期正職員制度」と表記して求人募集しているものを見かけますが、「短時間正職員制度」の間違いです。

「短時間正職員制度」は、正規雇用のフルタイムの職員よりも労働時間の短い、わかりやすく言えばパートタイムの雇用形態で、特徴として通常のパートタイムとは違い、正規雇用の職員に近い待遇で雇用される点があります。給与は正規雇用のフルタイム職員との勤務時間の違いを反映して設定されます。

「特定有期雇用職員」というものもあります。これは言ってみれば派遣職員です。
給与や業務内容は正規職員と同じで、契約は毎年更改しなければならず、同じ職場では最長5年間しか働けず、同じ期間働いた場合でも正規職員と退職金総額が違います。つまり多くの派遣社員と同じように、雇う側にとって都合のいい雇用形態といえます。一生働くことが前提となっているのではなく、「どうせ5年しか働けない」と思いながら働くのでは、仕事に対する意欲も、勤める病院に対する忠誠心も育たないことは明白です。特に看護師は「一生の仕事」として選択する人が多いので当然です。

従来多くの病院では看護師を雇用する際「交代制勤務(夜勤)ができる。長時間勤務ができる」という人だけを採用してきました。結婚、出産、家族の病気や介護などで、このような働き方ができない看護師は辞めるしかなく、貴重な人材が埋もれてしまうという状況だったのです。そのような買い手市場的な雇用の仕方を慣習として業界全体が長く続けてきてしまったために、現在慢性的な看護師不足が起きているともいえます。

深刻な看護師不足を解消するための方法として、日本看護協会は、さまざまな事情でフルタイムの勤務ができない、働く意思と能力のある有資格者を、このような「短時間正職員」として雇用していくことを呼びかけています。

しかし残念ながら、まだまだ夜勤のできないパートタイム看護師として、正規雇用よりも劣った待遇での雇用が多いのが実情のようです。

具体的にどのような病院が短期での求人を募集しているのか

看護師の職場は幅広く存在します。したがって有資格者であれば経験に応じて様々な形態での仕事があります。

短期で仕事をしたいという方も多いはずです。むしろ目的をもってじっくり勉強しながら仕事をしたい、自分にとって新しい専門分野の勉強をしながら働きたい、といった方より短期の仕事は見つけやすいのではないでしょうか。

短期の仕事にも色々な職場があります。但し経験に応じてという部分は否めませんので誰もが同じ条件で仕事が見つけられるわけではありません。

病棟勤務の経験がある方でしたら、夜勤専門の短期アルバイトが高給といえます。全ての病院で夜勤専門のアルバイト看護師を採用しているわけではありませんが、病棟看護師のシフトを決めるうえで夜勤がネックになっている病院は少なくありません。事実求人情報を見ても夜勤専門のアルバイトはたくさん掲載されています。夜勤可能な看護師は貴重ですから短期でも仕事は見つかるはずです。

今は毎日働くつもりはないのだけれど・・という方には極短期でスポット的に働く看護師の仕事もあります。1日のみまたは数日健康診断のヘルプを行うといった仕事です。働くことが可能な期間にもよりますが、この場合次の仕事がスグにあるかという点では不利な面もあり、貯金をしなければならないといった目的があると多少難しいかもしれません。派遣会社を利用する方法もありますので、多少空く日があってもいいから、極短期の仕事をいくつかしたい、など相談してみるのもいいかもしれません。

経験を活かすことでこの他にも介護施設内での仕事や訪問介護のヘルプなど、看護師には多くの短期仕事があります。

訪問看護師とは?

訪問看護師の仕事は、在宅で介護を受けている方の元を訪れて在宅医療を行うというものです。老人ホームなどの施設へ行くこともあります。在宅で介護を受ける場合、介護福祉士が定期的に訪れたり家にいる方が介護をしています。

入浴、排泄、食事の世話などの他に治療を受けなければならないこともあるのです。この治療に関してお手伝いをするのが訪問看護師です。

訪問看護師は医師の許可を得て医療行為を行います。医療機器や薬剤なども訪問先の家に置いておくことが多く、患者の家族へ説明や指導を行ったりもします。在宅看護ですと、入院と違って常に医師や看護師の眼がある訳ではありません。訪れた時に症状が悪化していることもあり、そのような場合の緊急の対応も問われる仕事です。

訪問看護は家族に対しての金銭的負担が大きいため、介護保険法や健康保険法によって規制されています。これが訪問看護制度といえます。

最近では訪問看護における看護師の位置づけが難しくなってきています。看護師は医師の発行する訪問看護指示書に基づき医療行為にあたりますが、緊急時は医師に度々連絡を取っていたのでは間に合わないこともありますので、特定の分野で看護師の独断で行うことのできる医療行為の許可を求める運動も広がってきています。

訪問看護師という言葉をメディアなどから耳にしたことがある方も多いと思います。訪問看護師制度は現在の高齢化社会にとっては欠かせない存在で、今後ますます需要が高まっていくと言われています。看護師を目指す方の中にはお年寄りと共に育ったために訪問看護師になりたいと思って免許を取得する方もいるほどです。

転職時に便利な登録看護師制度とは?

看護師の制度の一つに登録看護師というものがあります。転職を希望する看護師の方は知っておくと便利な制度です。登録看護師制度は法的に影響力があるとか、日本看護協会において認可されているという制度ではなく、各地方自治体などが独自に敷いている制度です。

看護師の免許を取得している者が条件を登録しておくことで、求人があった時に自治体が紹介してくれるというものです。もちろんすぐ求人が見つかる場合もあれば、時間がかかる時もあります。
すぐにでも働きたいと考えている場合でない限りは、条件に合致する職場を見つけるという点において、インターネットでの転職サイトよりも安心できるかも知れません。

求人は長期、短期、パート、正社員など様々なものがあります。看護師という忙しい職なので一度登録しておけば、度々求人を見に行かなくても良いという点で利用する価値は高いと思います。

最近は看護師の転職率が増えたこともあり、看護師の転職支援サイトなどもいくつも立ち上がっていますが、地方自治体の登録看護師制度も似たような感じです。

登録看護師制度は自治体によって個性があります。ある県では非常勤や日々雇用などの看護師を登録制にしているとのことです。登録は随時受け付けていますし、求人についても期間を空けずにあるようですが、非常勤なので勤める期間も決まっていますし、給与も自治体が定めたものとなっています。

登録しようとする時には説明等をしっかりと聞いておいた方が良いでしょう。

日本だけでなく広く海外にも目を向けている場合、海外の登録看護師制度を利用することが出来ます。日本の看護師免許は海外で使用することは出来ませんが、イギリスなどでは優遇措置が取られます。それが登録制度で、英語力証明などを申請し、審査に通れば海外でも看護師として働けます。

なお、登録制度が利用できない国では新たにその国において看護師試験を受ける必要があります。

特定看護師制度とは?

患者さんの容体が急変した時などは対応を少しでも早く行った方が良いので、看護師にも特定の範囲に対して、医療行為を行うことを許可しようという動きが以前から行われていました。それが特定看護師制度になります。

現在の制度では看護師の資格として、専門看護師や認定看護師などが用意されています。いずれも日本看護協会の資格認定制度を利用しており、看護師自身が特定の範囲での看護のレベルを向上させるのが目的です。この資格認定制度はあくまでも看護の質の向上のためであり、看護師である以上、医療行為は医師の許可なしに行うことは出来ません。

2002年まで看護師の静脈注射は許可されていませんでしたが、当時の臨床現場では日常化していたという、いわゆるグレーゾーンが存在するなど、特定看護分野で看護師が医療行為を行うことは今後の医療界全体での課題となるでしょう。

アメリカなど先進国では看護師が医療行為を行うことは珍しくありません。もちろん限られた行為に制限されますが、その分早く患者さんへの対応をしてあげられるのです。アメリカの特定看護師制度はNPという職種で、特定分野で2年間教育を積んだ後に国家試験を受ければ免許を取得することができるという仕組みです。免許を取得すれば即戦力として医療現場で働けるのです。

日本では、特定看護師制度は人件費などの問題で認可が反対されています。医療費が元々高いアメリカでは特定看護師を置いても人件費を賄えているのですが、日本では病院側の経営の問題もあります。

超高齢化社会とも言える現代では、訪問看護などの分野での看護師が不可欠です。訪問看護は原則として医師の許可があって成り立っている分野ですが、実際に現場において緊急性を伴う医療を必要とする場合もあります。そのような時に度々医師の許可を取っていたのでは治療が間に合わないといった実態もあります。

認定看護師の資格を取得する方法

認定看護師はある特定の看護分野において優れた知識や技術を発揮し、高度な看護を提供することができる看護師のことを指します。もちろん、特定の分野だけでなく一般的な看護分野においても高いスキルを持っているのですが、認定看護師となるためには日本看護協会の資格認定制度において認可されているということなのです。

認定看護師となるためには特定の教育機関に入学し、通常であれば6カ月間勉強に励むことになります。週5日間の講義となりますので、その間、看護師としての職務を行うことは出来ません。つまり、認定看護師には働きながらではなれないということです。

認定看護師になるには実務経験が5年以上必要です。つまり、看護学校を卒業したてだと認定制度を受けることができません。いずれ認定看護師となることを想定して、大学などに在学中から専門分野を学ぶことに力を入れる学生もたくさんいます。

認定試験は筆記試験のみですので今までの看護経験を生かせば決して難しくはないと思います。ただし、一度認定看護師の資格認定を受けても、毎年の更新審査のために、日々勉強は欠かさないようにしなければなりません。更新審査で不合格となれば認定資格をはく奪されてしまいます。

一度認定看護師となれば他の看護師への指導を行ったり、収入面においてもよい待遇が期待されます。現在注目されている制度だからこそ、看護師という職を改めて考え直す良い機会になるかも知れません。スキルアップ・キャリアアップのために資格認定制度を利用する方は多く、認定看護師の数も年々増えています。高い志を持ってより高い看護を提供できるように頑張ってほしいと思います。

認定看護の分野は多岐に渡ります。例えばがんの中でも化学療法分野の認定看護師であったり、がん性疼痛看護であったりします。その他にも緩和ケアや救急看護、集中ケアなど、特定の分野において高いスキルを発揮することが求められる職種です。

精神専門看護師の資格を取得するには?

精神専門看護師になるためには、まず教育機関において教育を受けなければなりません。大学病院などで2年ほど勉強してから資格認定審査を受け、合格することを目指します。
さらに2年以内に精神看護師としての試験を受ける必要があります。その試験に合格してはじめて精神専門看護師として登録されることになります。

残念ながら看護師になりたての方は専門看護師を目指すことは出来ません。5年以上の臨床実績が求められます。臨床経験を積み、しかるべき知識を身に着け、更に技術も習得すれば精神専門の看護師を目指せるようになります。
臨床実績が5年に満たない方は5年という期間の間に精神疾患だけでなく様々な分野での経験を身に着けるようにしましょう。

精神分野は通常の分野よりも高い水準のスキルが要求されます。精神専門看護師はいわばエキスパートの集まりとも言えるのです。そんなエキスパートの中でも特に優れた看護師を認定する制度もあります。

精神専門看護師の制度が生まれたのは、精神的な疾患を抱える患者さんのケアは専門的な知識や技術を有した看護師が行った方が効率も良く、患者さんもその家族も安心できるという事情によります。

そのような背景から従来までの専門看護師の4分野に加えて、平成19年度に精神科認定看護師制度が改正され、10領域へと拡大されました。

出産を手伝う助産師の仕事と役割

助産師は、女性の妊娠、出産、産褥の各時期において必要な監督、ケアおよび助言を行い、自分自身の責任において分娩介助をし、新生児及び乳児のケアを行う仕事です。ほとんどの女性がナーバスになり、落ち着かない状態になりますので、周りからの助言は大切な役割です。このケアには、予防的措置、母子の異常な状態の発見、医学的援助を得る、医学的援助が欠如している場合の緊急措置の実施などが含まれます。

この業務は、産前教育、母親になる準備を含み、さらに、女性の健康や性と生殖に関する健康、育児など幅広い範囲に及びます。助産師の仕事は、家庭、病院、診療所、ヘルスユニットなど、様々な場で求められています。
さらに助産師は、女性のためだけではなく、家族及び地域社会の中で、健康カウンセリングと教育に重要な役割を担っています。

医師と同様に開業権(名称:助産院)が認められているので、独立して仕事をすることもできる資格です。

免許取得のためには、看護師免許の取得者が助産師学校などの養成機関で6ヶ月以上の専門教育と実習(直接介助10件、間接介助5件が目安)を受け、国家試験に合格すると、助産師の資格が与えられます。看護大学では助産師に関する講義や実習を行い、卒業と同時に助産師試験の受験資格をもらうことができる場合もあります。

ただ、男性への資格制限アメリカ、イギリス、オーストラリアなどでは男性の助産師も存在していますが、日本では助産師国家試験の受験資格は、女性のみとなっています。しかし男性の産婦人科医は、すでに多数存在しています。

「産婆」という名称で江戸時代から職業として一般化していましたが、その業務の関係上、法規がはじめて公布されたのは、明治元(1868)年の太政官布達のことです。昭和23(1948)年になり、保健婦助産婦看護婦法(保助看法)が制定されました。この 法律によって、それまでの「産婆」が「助産婦」に改称され、看護教育を基盤とした助産婦教育制度が定められました。その後、2002年3月1日に従来の「保健婦助産婦看護婦法」が「保健師助産師看護師法」に変更されたタイミングで、助産婦から助産師に名称が改められました。

保健師とはどのような役割か

保健師とは、所定の専門教育を受け、地区活動や健康教育・保健指導などを通じ、疾病
の予防や健康増進などの公衆衛生活動を行う地域看護の専門家のことです。
仕事内容は、地域の保健所や学校、乳児院などで、保健指導や健康管理、病気の予防を支援することにあります。また、保健師免許があれば養護教論にもなれます。

保健師試験の受験資格は、以下の通りです。看護師免許をべースとして、さらに保健師養成課程(1 年間)で勉強をして、保健師国家試験に合格して、厚生労働大臣の免許を受けた者が保健師です。

  • 看護師国家試験に合格したもの
  • 看護師国家試験の受講資格を有するもの(文部科学大臣指定校において、保健師になる為の必要な学科を6ヶ月以上修めたもの・厚生労働大臣指定の保健師養成所を卒業したもの)
  • 外国の保健師学校を卒業、または保健師免許を取得したもの

 保健師はその働く場所で行政保健師・産業保健師・学校保健師(養護教諭)などに分けることができます。

行政保健師には、市町村保健師・保健所保健師があります。

市町村保健師

市町村保健師は乳幼児や妊婦、成人、高齢者、障害者など幅広い年齢層を対象とし、市町村保健センターや児童家庭課、高齢者福祉課、国保年金課など、住民に身近な福・保健・サービスを担っています。

保健所保健師

保健所保健師は障害者(精神・療育など)、難病患者、結核やエイズ患者等へ保健サービスの提供、及びSARSや新型インフルエンザに対する危機管理など専門的・広域的な対応が必要な保健業務が主になっています。

産業保健師

産業保健師は、産業保健分野のコーディネーター的な役割を担い、産業医・衛生管理者とチームを組み、企業で働く労働者の健康管理・増進に働きかけています。

学校保健師(養護教諭)

学校保健師(養護教諭)は、学校保健法に基づき、大学等に通う学生や勤務する教職員の健康の維持、増進に働きかけています。

准看護師とは?

 准看護師と正看護師の大きな違いは「免許交付者が誰か?」という点です。准看護師学校(准看護師養成所)か看護高等学校を卒業後に都道府県知事の試験に合格すると准看護師の免許が取得できます。

 准看護師は看護師と仕事内容はほぼ同じですが、准看護師は看護師の指示を受けて看護すると定義されています。

 医師、歯科医師、または看護師の指示を受けて、傷病者もしくは褥婦(じょく婦)に対する療養上の世話、診療の補助をなす事を業とする者のことで、看護師が国家資格免許なのに対し、准看護師は「 都道府県知事免許」となっています。

准看護師になるには中学卒業後に目指す場合

【 ・高等学校衛生看護科を3年間通学・准看護師試験に合格する】と

中学卒業後に目指す場合

【・准看護師学校を2年間通学・准看護師試験に合格する】と

高校卒業後に目指す場合

【・准看護師学校を2年間通学・准看護師試験に合格する】

があり、社会人から准看護師になるには准看護師学校からのスタートになります。

一般に看護師養成所に入るためには、准看護師としての勤務を続けながらという条件にしているところがほとんどです。

 准看護師の求人募集は多く、その求人募集先は、一般病院や診療所など、各種医療機関や老人福祉施設など様々です。看護なら病院施設・・・と思い浮かべますが、看護師職の活躍の場は非常にバラエティーに富んでいます。

キャリアアップの第一歩 看護主任の役割

看護主任は看護師長の一つ下の役職で、看護師として10年程度のキャリアを持った人が就ける役職です。主任になると役職手当がつき、給料面でも優遇されます。

主任の活躍の場は多岐にわたります。
看護師長を補佐しつつ業務を行い、職場の運営・看護単位の管理にたずさわります。スタッフ間での意見を聞いたり、病院の方針を伝えたり、現場の問題点を上司に伝えたりと橋渡し的役割もあります。
スタッフの支援、看護学生や研修生への学習看護研究を看護スタッフと共に行ったりします。スタッフの個々の行動傾向やコミュニケーションの傾向を分析しながら関わり、看護単位の看護方針や業務量を把握する必要があります。
さらに、自己の能力を高めて看護スタッフの模範となることも、期待される職位です。

他にも、以下のような役割があります。

  • 看護単位の運営状況を把握し、スタッフに認識させること
  • 看護案の方針、目的・目標をスタッフに徹底させ、目標を達成すること
  • 資源を有効に活用して看護単位を運営できること
  • スタッフの役割モデルとして、創造的に看護を実施し、評価・改善を図れること
  • 様々な社会資源を活用して継続看護を自ら実践し、スタッフにも指導できること
  • 互いに啓発できる職場づくりの確立
  • 看護の倫理を自覚させて行動に移せること
  • 看護研究を推進し、スタッフを支援しながら自身も研究を行うこと
  • 事故防止に努めながらスタッフを教育や指導を行い、事故発生時には適切な対処で行動できる

主任というのは、看護師長より看護師に近い役職です。看護師と同じ様にに患者を受け持って看護することはかわりません。スタッフが気持ちよく充実した仕事ができるように調整を行い、仕事がしやすい環境(人間関係、設備、環境など)をあらゆる視点から観察して整備することが重要です。

中間管理者の看護師長の役割とは?

 総看護師長の一つ下の役職が、この看護師長になります。総看護師長と同様に、病棟の看護の質を保障すること、そして絶えず改善しながら各看護師が十分に力を発揮していける環境作りをして、サポートすることも念頭になければなりません。忙しい看護師長ですが、 スタッフの間での意見を集めたりと常日ごろから、細かい情報を集めることで連携につながります。

 看護師長に求められる仕事内容としては、以下のようなものがあります。

  • 職員の能力開発の支援と人材の育成
  • 創造的に看護が実践できる職場環境・風土作り
  • 中間管理者として病院経営に積極的に参画し、看護部門の方針に基づき看護単位の方針や目的・目標を明確にして目標を達成する
  • 看護単位を効率的に運用するための組織体制の整備
  • 質の高い看護サービスを継続的に提供し、評価・改善する
  • 地域社会と連携して、社会資源を活用しながら継続的に看護サービスを提供する
  • 看護職員の健康管理を支援する
  • 病院の使命や役割の推進と危機管理
  • 看護研究の推進と支援
  • 看護師長の特性や看護管理者の望ましいあり方の意識を確立

 スタッフに必要事項を伝達して理解を図り、協力を得られるよう努めることが期待されます。また、現場スタッフから意見がある時には耳を傾け、重要度に合わせて上司に報告、連絡、相談を行います。

現場のトップ総看護師長の役割とは?

病院やクリニックなどの場合、総看護師長が現場のトップという位置づけです。総師長、総婦長などと呼ばれます。一般的な会社でたとえると部長クラスです。
経験年数や保持資格など高い看護レベルを持った方がこの職に就きます。

看護師の人事
担当看護単位の運営方針の決定
各種計画立案
看護サービスの提供責任者として業務を行う
新人看護師の指導や求人募集
といったさまざまな業務の責任者です。

特に病院では、院長がいて病院の運営を事務部長他に診療部長がいて、院長の補佐をしています。現場のトップという事から発言力や影響力も高く、院長同様にその責任も重いものです。

総看護師長は、給与が高い分、担う役割や責任も大きくなりますが、実際に求められる仕事内容やスキルは病院・クリニックによってばらつきがあり、統一された情報がないのが現状です。

患者さんに適切な療養環境を提供することはもちろん、療養生活を見据えた看護を絶えずすることを特に総看護師長には求めれることになります。 

看護師の役職と階級

 看護師にかぎらず、どの職種・会社においても役職はあります。役職があるということは、それぞれの役割があるわけで、役割分担をすることによって、時間を有効に使えたり、作業範囲が明確になって優先順位をつけやすくなったり、常に新しい情報で入ってきたりするという重要な意味があります。

 仮に、看護師という職業に役職がないとしたら、毎日の引継ぎなどの基本的な仕事から、情報が錯綜して荒れた状態になるでしょう。特に注意すべき事柄は日々ありますが、それぞれを率先して伝達する人が必要です。

 病院という、人の命を預かるという大変重要な職業の場で、このように看護師の役職が
ないということは、ありえない事です。各役職は、その役職を全うし、細やかな看護内容をこなして行かなくてはなりません。

 病院においては、ミスはあってはなりませんし、それを防ぐためにも看護師の役職が存
在し、病棟の隅々まで連絡の行き届いた良い緊張感が生まれ、質の高い看護が出来ま
す。

そして経験を積んだ総看護師長・看護師長・主任という役職があるからこそ、常に向上し
ていく院が存在し、これからの新人が看護の理念に基づいて育っていくと言うものです。