日本では看護師だけでなく、医師も不足しているというデータがあります。これは意外に思う人も多いのではないでしょうか。
医師数の地域格差の問題は度々テレビなどでも取り上げられていますが、そもそも医師の絶対数が足りていないという事実は、一般的にはあまり知られていません。
OECD(経済協力開発機構)加盟国のヘルスデータでは、人口1000人あたりの医師数は平均3人となっていますが、 日本は2.1人と先進国の中ではほぼ最低です。
また日本国内の人口10万人あたりの医師数を数が多い順に見てみると…。
1位 京都 2位 徳島 3位 東京 4位 高知 5位 福岡 6位 鳥取 7位 長崎
8位 岡山 9位 島根 10位 和歌山となっています。
そしてワースト最下位は埼玉、次いで茨城、千葉、静岡、青森、新潟、神奈川の順です。
東京都を除き、関東圏の医師の数が極端に少ないことがわかります。
そしてもっとも医師数が多い京都府でさえも、人口1000人に換算すると、OECD平均の3.0人に達していないのです。
日本って医療先進国ではなかったの?と驚いてしまいますね。
さらに日本では、医師の数が足りない上に、国民一人当たりの受診回数がOECD加盟30国の中で最も多いのです。
日本の国民1人あたりの年間受診回数は平均13.7回で、医師数では日本よりはるかに多いEU諸国の5回~7回と比べても突出して多くなっています。
これらのデータを合わせて考えれば、日本の医師がいかに過酷な労働条件になっているかわかります。
医師の数が足りない上に、患者は多いのですから当たり前です。
医師不足の原因としては以下のようなことがあげられています。
医師の絶対数の不足
上記であげたように人口当たりの医師の絶対数が不足しているという問題です。
病院での必要医師数の不足
地域偏在による不足
どうしても都会の病院や地方の大病院のほうが症例数が多く、医師がそちらに勤務したがるため、地域病院では慢性的に人が足りなくなっている現状があります。
診療科に属する医師の需給不均衡による不足
内科、外科、小児科、産科、救急といったハードワークが要求される過酷な職場を志望する医師が減っていることで、診療科ごとに医師の人数に偏りができてしまっています。皮膚科や眼科に偏りつつあるといわれています。
給与レベルに属する医師の偏在による不足
2004年に始まった新医師臨床研修制度で、医師が地方の出身大学を出て、より経験を積むことができる都会の病院を研修先に選ぶようになったことで、地方の病院が給料の低い若い医師を採用することができなくなった。
健康保険制度は国民にとってはありがたく、優れた精度ではありますが、安易な医療機関の受診に繋がってもいます。
しかし全て実費になれば、お金のある人だけが医療の恩恵を受けることになり、医者にかからずに我慢して病気を悪化、最悪死亡に至る人が出てくるケースも考えられます。
国民一人一人が考え、安易な受診を避けることも必要です。
本当に医師の診断が必要かどうか、不安からただちに受診をする前にできることはないか、考えてみましょう。
